BEP（BIM実行計画書）の作り方 — 失敗プロジェクトに共通する5つの欠落

BIMプロジェクトでよく聞く「BEP（BIM Execution Plan／BIM実行計画書）」は、雛形を一度作って終わるものではなく、各案件で関係者の認識を合わせるための「設計図」です。設計図がなければ建物が建たないのと同じで、BEPがないBIMプロジェクトは、データ授受の段で詰まり、CDEのフォルダ構成が散らかり、納品段階で「何のためにモデルを作っていたのか」が分からなくなります。

本稿では、BIMマネージャー・BIM推進担当・プロジェクトマネージャーが「明日から自社案件で使える」レベルでBEPを作れるよう、ISO 19650と国土交通省ガイドラインの構造を踏まえつつ、サンプル目次・規模別アレンジ・運用の落とし穴までを整理します。

BEP とは何か — ISO 19650 と国内ガイドラインの位置づけ

BEPは、発注者から提示される EIR（Exchange Information Requirements／発注者情報要件） に対し、受注者側が「どのようにその要件を満たすか」を提示する応答文書です。役割分担、活用目的、ソフトウェア要件、データ授受方法、命名規則、CDE構成といった、プロジェクト固有の取り決めを一冊にまとめます（CADJapan：EIRとBEP）。

国際的な基準は ISO 19650 シリーズです。これは英国の PAS 1192-2 を母体に2018年から順次国際標準化された情報マネジメント規格で、Part 1（概念・原則）、Part 2（資産の納品フェーズ）、Part 3（運用フェーズ）、Part 4（情報交換）、Part 5（セキュリティ）、Part 6（健康・安全）の6部構成です（ISO 19650 — Wikipedia）。Part 2はまさに納品段階での情報マネジメントを扱い、BEP・MIDP（Master Information Delivery Plan）・TIDP（Task Information Delivery Plan）といったアーティファクトを定義しています。

母体となったPAS 1192-2では、BEPを「契約前BEP（pre-contract）」と「契約後BEP（post-contract）」の二段構えで運用するのが基本です。前者は入札段階でサプライヤーが自社の遂行能力を示すための文書、後者は契約後に確定情報を埋め込み、サプライチェーン全体の協業ルールを定める文書になります（PAS 1192-2:2013 — HFMS、BIM execution plan BEP — Designing Buildings）。

日本国内では、国土交通省の建築BIM推進会議が「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第2版）」を令和4年に公表し、EIRとBEPを軸にしたワークフローを推奨しています。さらに2026年（令和8年）3月には、国土交通省官庁営繕部が「官庁営繕事業におけるBIM活用ガイドライン（令和8年改定）」と官庁営繕事業におけるEIRを適用したBIM活用を改定し、公共発注で本格的にEIR/BEP運用が始まっています。

UR都市機構も集合住宅用のBIM活用実施要領を整備し、EIR(BIM業務仕様書)とBEP(BIM実行計画書)ひな型（案）を公開しています。海外ではPenn State CIC研究グループのBIM Project Execution Planning Guideが事実上のグローバルテンプレートとして広く参照されており、国内BEP雛型もこの構成を踏まえているケースが多くあります。

なぜBEPが必要か — 「認識合わせ」のコストを前倒しする

BEPを作る最大の理由は、後工程の手戻りを前工程で潰すためです。BIMプロジェクトで起きがちな失敗は、ほとんどが「事前に決めておけば防げた」種類のものです。

• 設計事務所は「コンクリート躯体は梁・柱・スラブで分けて入力」と思っていたが、施工側は「打継単位で分けてほしい」と要求してきた
• 構造モデルのIFC書き出し設定が設計と施工で違い、IFCを受け取った側でクラス分類がバラバラに崩れていた
• ファイル名が A棟_3F_梁_rev03_最終_本当に最終.rvt のような状態で、CDE上で誰が正本か特定できない
• 維持管理BIMを期待した発注者が、納品されたモデルから設備機器の型式・メーカー情報を抽出できなかった

これらは技術的には些細ですが、起きてから直すコストは数十時間〜数百時間単位で跳ね返ります。BEPは「プロジェクト開始前に、関係者全員の頭の中を同じ図に揃える」ための文書であり、結果として認識合わせのコストを前倒しで支払う仕組みです。

ISO 19650で導入された Level of Information Need（LOIN） の考え方も同じ思想です。グラフィカルな詳細度（LOD）と非グラフィカルな情報量（LOI）を、プロジェクトのフェーズ・用途ごとに「必要十分」に定義することで、過剰品質と過小品質を同時に避けます（Designing Buildings：Level of detail for BIM、BibLus：What is an EIR in BIM?）。BEPはLOIN定義の実装そのものです。

標準的な構成要素 — 最低限これだけは書く

ISO 19650-2準拠のBEP、PSU CICテンプレート、UR都市機構ひな型、官庁営繕EIR/BEPを横並びで見ると、構成は概ね収束します。最低限カバーすべきは以下の7ブロックです。

1. プロジェクト概要

案件名、所在地、用途、規模（延床・階数）、発注者・設計者・施工者の体制、契約形態、設計・施工スケジュール上の主要マイルストン。「このBEPがどの案件のものか」が一発で分かるブロックです。

2. BIM活用目的（BIM Uses）

このプロジェクトでBIMを何に使うかを明示します。PSU CICガイドでは25種類のBIM Usesが定義されており、設計可視化、干渉チェック、数量算出、4Dシミュレーション、エネルギー解析、施工計画、維持管理データ整備などから、案件に必要なものを選択します。目的が定まっていないBIMモデルは、過剰品質と過小品質を同時に発生させます。

3. LOD / LOI 定義

各フェーズ（基本設計・実施設計・施工・竣工）における、部材ごとの詳細度と属性情報を定義します。国内では日建連の「設計BIMモデル作成ガイド」がS1〜S4の段階定義を提示しており、BEPに添付する「詳細度表」のベースとして使えます。施工フェーズで何を要求するかは案件ごとに大きく変わるため、ここを曖昧にすると後で揉めます。

4. データ授受方法（Information Exchange）

誰が・いつ・どんなフォーマットで・誰に渡すか。RVT・IFC（バージョン指定要）・DWG・PDFなど、ネイティブ形式と中間形式の使い分け、IFCのMVD（Model View Definition）指定、座標系・単位系（mm/m）の取り決めを含みます。海外ではIFC 4 Reference Viewが標準ですが、国内のRevit文化圏ではIFC 2x3が現実解になる場面も依然多い点に注意が必要です。

5. 命名規則（Naming Convention）

ファイル名・モデル要素ID・レイヤ名・ビュー名の規則を定義します。ISO 19650では <Project>-<Originator>-<Volume>-<Level>-<Type>-<Role>-<Number> 形式が推奨され、Autodesk Construction CloudなどのCDEでもテンプレート化されています（Autodesk Knowledge Network：命名規則を設定する）。国内案件では 案件コード_作成者_部位_階_リビジョン.rvt のような簡略形を採用するケースが多いですが、いずれにせよ「機械可読」であることが肝です。

6. CDE（共通データ環境）構成

ISO 19650で正式に定義されている共通データ環境（CDE）は、Work in Progress（作業中）、Shared（共有）、Published（公開）、Archived（保管）の4状態で情報を遷移させます。BEPには採用するCDE製品名（Autodesk Construction Cloud、Bentley ProjectWise、BIMcollab、Trimble Connect、国内ではArentやBuildAppなど）、フォルダ構造、アクセス権マトリクス、承認ワークフローを書き込みます（BuildApp News：CDEの重要性と効果、constdx：CDEとは何か）。

7. 責任分界（Roles and Responsibilities）

誰がBIMマネージャーか、誰がモデルチェックの責任を持つか、専門工事会社のサブモデルは誰がどのタイミングで統合するか。ISO 19650ではAppointing Party（発注者）／Lead Appointed Party（元請）／Appointed Party（協力会社）の役割定義に従って、TIDPを各タスクチームが提出する建付けになっています。国内では契約構造との整合が論点になるため、設計JV・施工JVなどがある案件では特に慎重な合意が必要です。

サンプル目次（そのままコピペして使える雛型）

以下は、上記7ブロックを実務目線で具体化した、ISO 19650準拠かつ国内案件に転用しやすいサンプル目次です。Markdownで書いているので、社内Wikiやテンプレートにそのまま貼ってカスタマイズできます。

# BIM Execution Plan (BEP) — [プロジェクト名]
版数：v1.0 / 作成日：YYYY-MM-DD / 作成者：[氏名・所属]

## 1. プロジェクト概要
- 1.1 案件名・所在地・用途
- 1.2 規模（延床面積・階数・構造種別）
- 1.3 発注者／設計者／施工者／専門工事会社一覧
- 1.4 契約形態（設計施工分離／一貫／ECI 等）
- 1.5 主要マイルストン（基本設計完了・実施設計完了・着工・竣工）
- 1.6 本BEPの位置づけ（pre-contract / post-contract）

## 2. BIM活用目的（BIM Uses）
- 2.1 採用するBIM Uses一覧（設計可視化／干渉チェック／数量／4D／5D／FM 等）
- 2.2 各BIM Useの責任部署・成果物・受領者
- 2.3 対象外とするBIM Use（明示的に除外する範囲）

## 3. 情報要件と詳細度
- 3.1 EIR参照（発注者要件書のID・版数）
- 3.2 LOIN（Level of Information Need）定義
- 3.3 LOD（Level of Detail）部材別マトリクス
- 3.4 LOI（Level of Information）属性項目一覧
- 3.5 フェーズ別の到達目標（基本設計→実施設計→施工→竣工）

## 4. データ授受とフォーマット
- 4.1 ネイティブ形式（RVT/PLN/IFC ほか）と版数
- 4.2 中間形式（IFC バージョン・MVD・DWG・NWD 等）
- 4.3 座標系・単位系・基準点
- 4.4 モデル分割方針（A棟／B棟、構造／設備、ゾーン分割等）
- 4.5 データ授受タイミング（マイルストン × 成果物マトリクス）

## 5. 命名規則
- 5.1 ファイル名規則（ISO 19650 推奨形式 or 案件独自）
- 5.2 モデル要素IDのルール
- 5.3 ビュー名・シート名の規則
- 5.4 リビジョン管理ルール（命名・運用）

## 6. 共通データ環境（CDE）
- 6.1 採用CDE製品とライセンス管理
- 6.2 フォルダ構造（WIP / Shared / Published / Archived）
- 6.3 アクセス権マトリクス（ロール × 操作）
- 6.4 承認ワークフロー（チェック・承認・公開）
- 6.5 バックアップ・データ保持ポリシー

## 7. 体制と責任分界
- 7.1 BIMマネージャー（元請側／設計側／専門工事側）
- 7.2 モデル統合責任者
- 7.3 タスクチーム別TIDP一覧
- 7.4 連絡体制（定例会議・チャネル・エスカレーション）

## 8. 品質保証
- 8.1 モデルチェック基準（Solibri/Naviswoks ルールセット等）
- 8.2 干渉チェックの頻度と承認フロー
- 8.3 モデル監査ログの保管

## 9. ソフトウェア・ハードウェア要件
- 9.1 採用ソフトウェアと版数（Revit 20XX、Archicad 20XX 等）
- 9.2 アドイン・連携ツール
- 9.3 推奨ハードウェアスペック

## 10. リスクと変更管理
- 10.1 想定リスク（要件変更・人員交代・ソフトウェア互換性）
- 10.2 BEP改訂手順と承認権限

## 付録
- A. LODマトリクス（部材 × フェーズ）
- B. IFCマッピング表
- C. CDEフォルダ詳細
- D. 用語集

UR都市機構のBEPひな型、Penn State PSU CICテンプレート、英国CDBB Pre-appointment/Delivery Team’s BEP Guidanceとほぼ対応がとれる構造です。

規模別のBEPアレンジ — 一律テンプレは機能しない

BEPは雛型をそのまま使うものではなく、案件規模・契約形態・関係者のBIM成熟度に応じてアレンジが必要です。

中小規模（戸建・小規模事務所など）

10ページ前後で十分です。BIM活用目的・LOD表・命名規則・CDE（クラウドストレージで代替可）・連絡体制があれば実務は回ります。命名規則を機械可読にしておくと、案件が増えてから既存資産として効いてきます。

中規模（中層オフィス・集合住宅・施設）

20〜30ページが目安です。設備・構造・意匠の3分野統合と干渉チェックが本格化するため、CDE構成と承認ワークフローを丁寧に書きます。UR都市機構のひな型はこのレンジに最適化されています。

大規模（超高層・大型再開発・公共工事）

50〜100ページに膨らみがちで、専門工事会社ごとのTIDPを束ねる構造が必要です。MIDP（マスター情報納品計画）を別添にして、BEP本体と参照関係で繋ぐ運用が現実的です。BIM/CIM原則適用の国交省直轄事業では、官庁営繕事業のEIR適用ガイドに沿った構造が標準になります。

設計施工分離 vs 設計施工一貫

設計施工分離では、設計BEPと施工BEPを別文書として作るのが基本です。設計BEPの納品物（モデル・LOD・属性）を施工BEPの起点として明示的に書き、「設計の納品がこの状態であること」を施工BEPの前提条件として固定します。一貫方式では一本化できますが、設計フェーズと施工フェーズの責任分界点を本文中に明示する必要があります（日建連：設計BIMモデル作成ガイド）。

国内事例での BEP 活用パターン

国土交通省 官庁営繕事業

官庁営繕では2026年改定の「官庁営繕事業におけるBIM活用ガイドライン」と「EIR適用ガイド」が運用基盤になっています。発注者がEIRを提示し、受注者がBEPを応答する建付けで、維持管理BIMへの引き継ぎを見据えた属性情報の指定が特徴です。

UR都市機構 集合住宅

URは集合住宅用途で先行しており、設計業務委託契約の添付文書としてEIRとBEPを位置づけています。集合住宅のように住戸プランの繰り返しが多い用途では、テンプレ化の効果が大きく出ます（ITmedia：URが集合住宅用途で初の設計BIMガイドライン）。

日建連の取り組み

日本建設業連合会は建築BIM推進会議への報告資料で、設計施工一貫方式におけるBEP（設計／施工）作成の検討状況を継続的に共有しています。2024年6月公表の設計BIMモデル作成ガイド第1版は、BEPに添付する詳細度表の現実的なベースとして広く参照されています。

buildingSMART Japan / IFCの位置づけ

buildingSMART JapanはIFCを中心とした国際標準活動を推進する組織で、BEPで指定するIFCバージョン・MVD・プロパティセットの規格そのものを発信しています。openBIMを前提にしたBEPを作るうえでの参照源として外せません。

運用の落とし穴 — BEPを「読まれる文書」にするために

実務で繰り返し起きるBEP運用の失敗パターンを挙げます。

第一に、雛型をそのまま埋めて配布してしまう問題。 BEPは協議文書であり、合意プロセスを経ない一方的提示は機能しません。キックオフで関係者全員と読み合わせる時間を取ることが、その後の数百時間を救います。

第二に、改訂運用が回らない問題。 プロジェクト進行中に変更が発生するのは当たり前なので、BEPはv1.0で凍結する文書ではありません。改訂履歴と承認者を明記し、最低でもフェーズ切り替え時に見直すサイクルを組み込みます。

第三に、ファイル名規則が守られない問題。 ルールが厳格すぎると現場で守られず、ローカルルールが横行します。「人間が手で打って間違えないこと」と「機械可読であること」のバランスを意識した設計が必要です。

第四に、CDE運用とBEPの乖離。 Autodesk Construction Cloudなど実際のCDE製品にはデフォルトのフォルダ構造・命名規則テンプレートが用意されており、BEP記載とツール設定が乖離すると現場で形骸化します。BEPはCDE設定と双方向で整合させて運用するのが現実解です（Autodesk University：ISO 19650とCDE）。

第五に、LODだけ書いてLOIを書き忘れる問題。 形状の詳細度ばかり議論されがちですが、維持管理BIMやFM活用を見据えるなら、メーカー名・型式・保守周期といった非グラフィカル情報こそが本体です。ISO 19650のLOIN概念に立ち返って、必要な属性項目を必ずBEPに書き込みます。

よくある疑問（FAQ）

Q. BEPとEIRの違いは何ですか？ A. EIR（発注者情報要件）は発注者が「何が欲しいか」を定義する文書、BEPは受注者が「どうやって応えるか」を定義する応答文書です。順序としてはEIR→BEPで、BEPはEIRなしには成立しません。発注者側がEIRを出せない場合、受注者側がEIRのドラフトを作って合意するパターンが国内では多く見られます。

Q. 小規模案件でもBEPは必要ですか？ A. 規模が小さくても、関係者が3者以上でBIMを使うなら必要です。雛型を10ページ程度に圧縮し、命名規則とCDEフォルダ構成だけでも合意することで、後工程の手戻りは大きく減らせます。

Q. ISO 19650準拠と国交省ガイドライン準拠は両立しますか？ A. 概ね両立します。国交省ガイドラインはISO 19650の概念を踏まえて整理されており、用語の対応関係を理解していれば一本のBEPで両方に対応できます。海外案件・海外資本のプロジェクトでは ISO 19650の用語をそのまま使ったほうが認識齟齬が出にくいです。

Q. BEPは誰が書くべきですか？ A. ISO 19650の建付けでは、Lead Appointed Party（元請）が起草・統合し、各Appointed Party（協力会社）が自分の担当範囲のTIDPを提出する形です。日本の実務では、BIMマネージャーが主担当となり、設計部・施工部・設備サブコンと協議しながら作成するのが一般的です。

Q. BEPはどの程度のページ数が標準ですか？ A. 中規模案件で20〜30ページ、大規模で50〜100ページ程度が目安です。ただしページ数より、現場で参照される密度のほうが重要です。読まれないBEPは厚くても意味がありません。

まとめ

BEPは「BIMプロジェクトの設計図」です。発注者・設計・施工・専門工事の全員が同じ図を見ながら走るための共通言語であり、認識合わせのコストを前工程に集中投下する仕組みでもあります。

ISO 19650とPAS 1192-2が国際的なフレームを提供し、国土交通省ガイドライン・UR都市機構ひな型・日建連の検討資料が国内実装の参照点になります。これらを横並びで眺めれば、BEPの構造はほぼ収束していることが見えます。本稿で示したサンプル目次は、いずれのフレームにも乗る最大公約数として組んでいるので、自社案件への適用初手として使ってください。

最後に強調しておきたいのは、BEPは「書く文書」ではなく「使う文書」だという点です。キックオフで読み合わせ、フェーズ切替で改訂し、トラブル時に立ち返る。この運用サイクルが回って初めて、BEPはBIMプロジェクトの設計図として機能します。

参考・出典

• ISO 19650 — Wikipedia
• PAS 1192-2:2013 Specification for information management — HFMS
• BIM execution plan BEP — Designing Buildings
• Pre-appointment and Delivery Team’s BIM Execution Plan (BEP) Guidance — CDBB
• BIM Project Execution Planning Guide — Penn State CIC
• BIM Project Execution Plan Template — PSU Version 2.2
• 国土交通省：建築BIM推進会議
• 建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第2版） — 国土交通省
• 官庁営繕事業におけるBIM活用ガイドライン（令和8年改定） — 国土交通省
• 官庁営繕事業におけるEIRを適用したBIM活用 — 国土交通省
• UR都市機構：建築設計業務におけるBIM活用実施要領
• UR-BIM EIR(BIM業務仕様書)とBEP(BIM実行計画書)ひな型（案） — UR都市機構
• 日本建設業連合会：設計BIMモデル作成ガイド（第1版・2024年6月）
• 日建連における建築BIMの取組み（第13回建築BIM推進会議配布資料）
• buildingSMART Japan 公式サイト
• CADJapan：EIRとBEP
• BuildApp News：CDEの重要性と効果
• Autodesk University：ISO 19650、CDE、Autodesk Construction Cloud
• Autodesk Knowledge Network：命名規則を設定する
• BibLus：Exchange Information Requirements: What is an EIR in BIM?
• Designing Buildings：Level of detail for BIM
• ITmedia BUILT：URが集合住宅用途で初の設計BIMガイドライン